金CFD（ゴールド）の特長と投資のコツ

金CFDの現在の環境

• 必要保証金は前日NYC時点の金額です。お取引の際は『CFDネクスト』へログイン後、取引画面にてご確認ください。

米国の利下げ期待/地政学的リスクの上昇/インフレ率の高止まり/トランプ関税政策の不透明感の観点から、金の価格は史上最高値を更新し続けております。金マーケットの有識者の中では2025年もこの流れが続くとの意見が多いです。このページを通じてマーケットの知見を高め、ぜひ金CFDにチャレンジしてみてください！

そもそもCFDとは？

CFD（差金決済取引）とは、現物の受け渡しは行わず、売買で発生した損益のみを受け渡す取引のことです。

金を現物で買うと、自分の手元に金塊が届いて、例えば金庫に保管することになるでしょう。その後、金の値段が上がったら買取店に売りに行くかもしれません。一方、CFDで金を買うと、金は手元には届きません。しかし「○○円で金を買った」状況と同義になります。その後、金の値段が上がったタイミングで金を売ると、買った時と売った時の差額分が利益として手元に渡ります。資産は所有せず、売買の差額だけやり取りをする。これがCFDです。

CFDについて詳しくはこちら

金をCFDで取引する意味

金CFDのメリットは、最大20倍のレバレッジと、ほぼ24時間の取引環境です。レバレッジとは「てこの原理」を意味しており、口座の保証金を担保に大きな金額を取引できる、CFDの制度です。例えば1トロイオンスの金が2,000ドルのとき、通常の取引はそのまま2,000ドルが必要になりますが、レバレッジを使えば20分の1の資金、100ドルで取引できます。また土日／メンテナンス時間を除きほぼ24時間市場が開いておりますので、時間の縛りも少ないです。その他に、手数料無料であったり、相場下落時でも売り注文から始めて差額を狙えたり、金CFDにはフレキシブルな魅力が備わっています。

金ETF／金先物／金地金との違い

同じ「金」を対象とする他の投資手法との違いを見ていきます。

金ETF

金ETFは証券会社が開いている時間帯しか取引ができず、一般的に前場（9時～11時30分）、後場（12時30分～15時）となります。

金先物

先物取引は「ある商品（原資産）を、将来の決められた日（期日）に、取引の時点で決められた価格で売買することを約束する」取引を指します。この将来決められた期日を限月と呼び、先物の場合は必ず限月までに決済をしなければいけません。CFDの場合は自動で次回の限月に乗り換えを行います。

CFDと先物の詳しい違いはこちら

金地金

金CFDと比べると取引コストが高く、また現物の保管コストがかかかります。（例えば5gの販売で4,400円の手数料など。）ただし現物の安心感があり、長期保有できる点は差金決済にはないメリットでしょう。

金CFDをはじめ、いずれの取引手法も、原資産（値動きの参照元）はロコ・ロンドン・スポット市場で取引されている米ドル建て金価格になります。円建てゴールド価格も、ロコ・ロンドン価格をドル円レートより円転した後、オンスからグラムに換算し、ロンドンから東京への輸送費／消費税／リスク許容のバッファを含めてその日の価格が決まっています。

金CFDを取り巻くプレイヤー

金CFDのレートは需要と供給によって決まります。基本は、需要が多ければレートは上がり、供給が多ければレートは下がります。供給サイドには鉱山生産／リサイクル、需要サイドには宝飾品／投資家／中央銀行／産業用途が登場します。ワールド・ゴールド・カウンシルのレポートを参照し、直近の状況も見ていきます。

ワールド・ゴールド・カウンシル（2024年第3四半期）

ワールド・ゴールド・カウンシル（2024年通期）

金CFDの価格要因「供給」

出所：WGC

鉱山生産

鉱山生産はゴールド供給の約74%を占めており、2024年の金産出量は3,300トンでした。鉱山生産量の1位は中国の380トンですが、中国だけが突出した生産国ではなく、生産量が100トンを超える国は計10か国もございます。

金産出量（2024年推定値）
順位	国名	産出量（トン）
1	中国	380
2	ロシア	310
3	オーストラリア	290
4	カナダ	200
5	アメリカ	160
6	メキシコ	130
7	カザフスタン	130
8	ガーナ	130
9	ウズベキスタン	120
10	南アフリカ	100

出所：アメリカ地質調査所（Mineral Commodity Summaries 2024）P82

2024年の世界の金鉱生産量は、2023年の3,250トンからわずかに増加し、推定3,300トンとなりました。中国、ロシア、オーストラリア、カナダ、アメリカが主要な金生産国であり、これらの国々だけで2024年の推定世界生産量の約41%を占めています。ロシアやカナダの生産量が増加している一方で、米国の生産が低下しています。多くの事業所で生産量が低下した主な理由は、鉱石品位の低下だとされています。

一方で生産コスト（AISC）は年々上昇しており、2024年第3四半期時点で1オンス当たり約1,500ドルとなっております。世界的なインフレによる人件費、燃料費、電気代の高騰が原因で、メタルズフォーカス社によると2020年度以降年10%の割合で上昇しており、金の収益面は産金会社にとってネガティブなニュースとなっています。生産コストと金価格の相関など、調べてみると面白いかもしれません。

AISC（日立総合計画研究所）

「All-In Sustaining Costs」の略で、採掘コスト、免許コスト、維持コスト、事務コストを合わせて、採掘から閉山までの総コストを指します。

リサイクル

ゴールド供給の約28％を占めており、2024年は1,370トンでした。個人所有の宝飾品や金地金の売却と、都市鉱山と言われる電化電子製品に含まれるゴールドの再利用によって供給されます。リサイクル量は、ゴールド価格に影響を受けます。ゴールド価格が上昇するとリサイクルでの利益も大きくなるため、リサイクル量増加が予想されます。過去最高値を更新し続けた2010～12年度にはリサイクル量が増えました。

世界的な金価格の高騰により、金のリサイクル供給が増加しました。特に東アジア、主に中国がリサイクル供給の増加を牽引しました。これは金価格に加え、国内経済の弱さが原因とされています。多くのジュエリー小売業者が廃業し、在庫を処分したことも影響しています。今後も高い金価格がリサイクル供給を支えると予想されますが、過去数年の価格上昇ですでに多くの古いジュエリーが市場に出回っているため、供給の増加は控えめになる可能性があります。

産金会社のヘッジなど

その他、供給の項目として「産金会社のヘッジ」がございます。金価格の下落に備えて、現在の価格（先物取引）やあらかじめ決められた価格（オプション取引）での売りポジションを持っています。ただ、1990年代は500トンを超える年もございましたが、ここ10年の平均で-7トンと市場に与える影響は大きくないため、気になる方のみ調べてみてもいいかもしれません。

過去の傾向から、中央銀行の金売却など金価格下落の可能性が高い場面で高まる項目と考えられます。

金CFDの価格要因「需要」

出所：WGC

宝飾品

ゴールド需要の40%を占めており、2024年は1,877トンでした。消費量はインド563トンと中国479トンで、年間消費の半分以上を2国で占めております。日本は15トンのため2国がいかに大きな市場であるかが分かります。そのため、インド／中国の経済動向が需要の指標になりえます。2024年は金価格の高騰と経済成長の鈍化によって中国の宝飾品需要は前年比で下落しました。一方インドは金価格の記録的な上昇にもかかわらず宝飾品需要は堅調でした。インドが好調な理由は、7月に輸入関税が大幅に引き下げられたことに加え、同国の安定した経済成長が金需要を押し上げているためです。

宝飾品需要を計るのに2国の可処分所得（いわゆる手取り）を見てみるのも面白いかもしれません。可処分所得が一定で金が高ければ需要は減り、金価格が一定で可処分所得が増えれば需要は増えると考えることができるかもしれません。

投資

ゴールド需要の24%を占めており2024年は1,180トンでした。金地金／金貨現物と金ETFの運用残高が計上されます。現物需要は、いわゆる有事の金の対象で、物価のインフレヘッジ目的で購入されます。2024年度は各国中央銀行の利下げや地政学リスクの上昇が要因で購入が強まりました。金ETFへの需要も堅調で、特に2024年後半に流入が大きく増加しました。地政学リスクの高まりや好調な金価格のパフォーマンスが年間増加の主因となりました。

いわゆる投機筋と言われる資産運用会社（ファンド）の建玉推移は、未来の金相場の流れを予測するのに役立つ可能性がありますので参考にしてみてください。

CFTC建玉明細（第一商品）

上記ページの大口投機玉の元データはCFTCホームページの「Metals and Other」における「Disaggregated Futures Only」の「Long Format」の「GOLD」欄に記載がある「Managed Money」と「Other Reportables」の合算値と思われます。

中央銀行

ゴールド需要の23%を占めており、2024年は1,044トンでした。2022年以降、中央銀行の金購入は3年連続で1,000トンを突破しています。2021年以前の10年間の平均511トンから見ても、ボリュームの多さが伺えます。各国の中央銀行は、価値の安定した金の購入を増やし、外貨準備として活用しています。

地政学的リスクの高まりや経済の先行き不安の増大は2025年も高いままであり、今後も中央銀行の安全資産としての金への需要は依然として高いと予想されています。

各国の外貨準備高における金保有率
		外貨準備高 (百万米ドル)	金保有量 (トン)	ドル価格	金保有率 (％)
1	アメリカ	227,760	8,133	763,003	75%
2	ドイツ	96,792	3,351	314,377	74%
3	フランス	78,429	2,437	228,629	72%
4	イタリア	84,875	2,451	229,942	71%
5	オランダ	27,753	612	57,415	65%
6	ポーランド	185,514	448	42,029	17%
7	インド	574,011	876	82,183	11%
8	スイス	822,130	1,039	97,475	10%
9	日本	1,159,702	845	79,274	6%
10	中国	3,264,221	2,279	213,806	5%

出所：WGC

• ゴールド価格＝2,918ドル/オンス（2025年3月）、1トン＝32150.7トロイオンス

現在、金の保有量は米国が最も多く、また外貨準備高に占める割合も米国と欧州は非常に高い水準となっております。近年、中国の金購入が増加しており、金保有量ランキングが近い将来に変動する可能性があります。

2024年に金購入が最大だった中央銀行はポーランド国立銀行（NBP）でした。同銀行のアダム・グラビンスキ総裁は金保有を支持しており、NBPの金割り当てを総準備高の20%に引き上げると宣言しています。今後もポーランド国立銀行の金保有は増加していくことが予測されます。

中央銀行は過去15年間、金購入を続けてきたが、金に対する需要は今後も高まっていくとされています。地政学的および経済的な不確実性は2025年も依然として高いため、安全資産として頼りにする可能性はこれまで以上に高くなるでしょう。

産業

ゴールド需要の7%を占めており、2024年は326トンとなりました。内訳はエレクトロニクス 270トン、その他産業 47トン、歯科用途 9トンです。この部門は金価格に影響を受けることが多く、高騰時は銀に代替するなどの「省金」を誘発します。エレクトロニクスでは、プリント基板、ワイヤレスチップ、発行ダイオード、メモリチップなどの製造に金が利用されます。これらの部品が使われるスマートフォン、人工知能サーバー、自動車などの需給は参考になるかもしれません。近年、AI関連の成長が続いており、それに伴って金への需要も増加しています。このトレンドが今後も続くと予想されているため、金への需要の強さは持続するでしょう。