14日の日経平均は3日続伸。終値は209円高の36442円。米国株高を受けて300円超上昇して始まったが、場中はプラス圏とマイナス圏を行き来した。序盤に400円超上昇した後、失速して上げ幅を縮小。岸田首相が総裁選に出馬しないとの報道が流れて10時台半ばに一時的に急伸したが、買いが続かず前場は下落で終えた。後場は強弱感が交錯し、前日終値を挟んだ一進一退が長く続いた。しかし、終盤にかけては買いの勢いが強まり上げ幅を拡大。200円を超える上昇で取引を終えた。
業種別では輸送用機器、保険、非鉄金属などが大幅上昇。下落は精密機器と倉庫・運輸の2業種のみで、化学の上昇が限定的となった。通期の見通しを引き上げたセイコーグループが急伸。半面、1Qが営業減益となったトリドールホールディングスが後場に入って急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1223/値下がり369。米長期金利の低下を受けても東京海上や第一生命など保険株が大幅上昇。円高への警戒がくすぶる中でもトヨタやホンダなど自動車株に強い買いが入った。半導体株は下落銘柄も多かったが、ソシオネクストやＳＣＲＥＥＮは大幅高。決算が好感されたサッポロＨＤやラクスが急伸した。前日ストップ高の東邦亜鉛はきょうも買いを集めて連日でストップ高となった。
一方、レーザーテックや東京エレクトロンが米エヌビディアの大幅高を好感できずに下落。前日強く買われた日立や三菱重工が売りに押された。決算が市場の期待に届かなかったメルカリが7％を超える下落。今期の減益計画が嫌気されたキュービーネットが18％安と急落した。
日経平均は3日続伸。岸田首相が総裁選の不出馬を表明したことで指数は落ち着かない動きとなったが、しっかりプラスで終えた。きょうは米国動向から追い風を受けると思われた半導体株がさえなかった一方、向かい風を受けると思われた自動車株や金融株が強かったことが特徴的であった。下げる要素のあった業種が下げないどころか買われたことは、全体の下値不安を和らげる。プライムでは値上がり銘柄が1000を超えた。
本日は米国の7月消費者物価指数（CPI）が発表される。前回6月分は市場予想を大きく下回り、結果を受けた7月11日の米国市場では10年債利回りが大きく低下。ただ、景気後退懸念が高まったことで、エヌビディアが5％超下落するなどグロース株が売り込まれた。7月12日の日経平均は1033円安と4桁の下落（終値は41190円）となり、そこから8月前半まで1万円近く水準を切り下げた。
8月5日に31156円まで下げて、きょう14日の終値は36442円。戻り加速となるか一服となるかの重要な局面。8月13日のエヌビディア株はCPIの発表前日に6％超上昇しており、今回は前回のような反応にはならないと思われるが、油断は禁物だ。日本株を見る上ではドル円が重要となる。13日に発表された米7月生産者物価指数（PPI）を受けて米金利は低下し、為替はドル安・円高に振れたが、円高加速というほどの動きではなかった。足元のドル円は147円20銭近辺で推移している。円高に傾斜したとしても146円50銭くらいまでで落ち着くかどうかが注目される。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
