13日の日経平均は続落。終値は156円安の38720円。5月消費者物価指数（CPI）やFOMCを消化した12日の米国市場では3指数がまちまちで終えたが、米長期金利が大きく低下してエヌビディアなど半導体株が強く買われたことを好感して、寄り付きは300円を超える上昇となった。
しかし、値下がり銘柄が多く、高く始まった後の買いは続かなかった。前場では値を消す流れが続き、前引け間際にマイナス転換。後場に入るとマイナス圏が定着した。14時辺りまでは比較的値を保っていたが、前引け同様に終盤にかけては売り圧力が強まる展開。38700円を割り込む場面もあり、安値圏で取引を終えた。グロース250指数も後場には失速したが、こちらは下げに転じることなく、安値引けにはなったもののプラスを確保した。
東証プライムの売買代金は概算で3兆9800億円。業種別ではプラスは機械とサービスの2業種のみで、情報・通信の下げが限定的となった。一方、電気・ガス、保険、鉄鋼などの下げが大きかった。大幅な配当見通し引き上げが好感されたシーアールイーが急伸。半面、証券会社が投資評価を引き下げたアステラス製薬が大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり274/値下がり1340。ディスコが米半導体株高に呼応して大幅上昇。証券会社が目標株価を引き上げたルネサスが年初来高値を更新した。米長期金利の低下を受けて、ソニーＧ、リクルート、村田製作所などグロース株の一角が堅調。決算と自己株取得が好感されたＡＮＹＣＯＬＯＲがストップ高となり、同業のカバーにも期待買いが入った。
一方、半導体株に追い風が吹いた中でもソシオネクストや東京エレクトロンが下落。米長期金利の低下を受けて、三菱ＵＦＪ、三井住友、第一生命、東京海上など金融株が全般売りに押された。米金利低下で円高（ドル安）に対する警戒が強まり、トヨタやマツダなど自動車株が下落。北海道電力や中部電力など電力株の弱さが目立った。名村造船が商いを伴って大きく動いており、9％を超える下落となった。
日経平均は続落。156円安（38720円）というのは大した下げではないし、弱い中でも25日線（38700円、13日時点）は意識された。ただ、前引けや大引け近辺が著しく弱く、あすの日銀会合に対する警戒が強まる1日となった。
日銀会合に関しては、ここまでの報道からは国債の買い入れ減額が決定される可能性が高い。それ自体は日本の長期金利の上昇要因になるが、織り込みも進んでいるだけに、決定となってさらに金利が上昇するとは限らない。一方、その目的は円安阻止だとみられているが、こちらも織り込みが進んでいる分、その効果が出てくるとは限らない。結果を確認して円安が進んでしまうと、日銀がさらに何らかの対応をするのではとの警戒が浮上する。かといって、円高が急速に進んでしまうと日本株にはマイナスの影響が出やすい。日本株を見る上では、日銀の結果が出てきた後にドル円の値動きが早々に落ちついてくれることが望ましい。円安でも円高でも振れ幅が大きくなった場合には、引け後の総裁会見を前にリスク回避姿勢が強まるだろう。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
