10日の日経平均は大幅反発。終値は354円高の39038円。7日の米国株は市場予想を上回る5月雇用統計を受けて下落した。ただ、下げが軽微であったことから日本株へのネガティブな反応は限られ、小幅高スタート。開始直後の値動きが荒くなったが、ここで戻り売りをこなして上を試しに行ったことで、次第に売り手不在の様相が強まった。前場のうちに200円近く上昇すると、後場は前引けから水準を切り上げて始まり、一段と上値を伸ばした。難なく節目の39000円を上回ると、高いところでは上げ幅を400円近くに拡大。幅広い銘柄に買いが入り、終値でも39000円を上回った。
東証プライムの売買代金は概算で3兆3200億円。上に値幅は出たものの、商いは盛り上がらず今年の最低を更新した。業種別では保険、石油・石炭、倉庫・運輸などが強い上昇。下落は海運1業種のみで、証券・商品先物や医薬品が小幅な上昇にとどまった。証券会社の目標株価引き上げなど好材料が複数あった日立製作所が大幅上昇。上場来高値を更新した。半面、日本郵船など海運大手3社がそろって下落。持分法適用会社「ＯＮＥ」からの配当金受領を発表したものの、目先の材料出尽くしと受け止められた。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1326/値下がり286。レーザーテックやソシオネクストなど半導体株の一角が強い上昇。上場2日目以降は売り込まれていたアストロスケールが値を飛ばした。米長期金利が上昇して為替は円安（ドル高）に振れたことから、日産自動車やマツダなど自動車株に見直し買いが入った。好地合いの中、業績関連のリリースを手がかりにカナモトやシーイーシーが急騰した。
一方、北海道電力や東電ＨＤなど電力株の一角が軟調。政府の「新しい資本主義実現会議」に関するニュースを材料に、Ｍ＆Ａ総研、ストライク、Ｍ＆Ａキャピタル、日本Ｍ＆ＡセンターなどM&A関連が全般的に売り込まれた。証券会社が目標株価を引き下げたＡＢＣマートが大幅安。アイルは上方修正や増配が好感されず、8％を超える下落となった。
日経平均は大幅高。薄商いの中で値幅が出ており、あすは反動にも警戒を払う必要がある。ただ、安値（38689円）でも25日線（38635円、10日時点、以下同じ）は割り込んでいない上に、終値（39038円）では75日線（39008円）を上回っており、テクニカル面からは先の上昇に期待の持てる動きとなっている。米国ではあす11日からFOMCが開催されるが、結果を確認するまでは売りづらくもある。目先は25日線を支えに下値が固くなってくると思われる中、5月20日につけた直近高値の39437円を上回るような動きが見られるかに注目したい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
