ドル円米指標の相次ぐ悪化でドル安進む
今週初めのドル円は原油価格の上昇を背景にドル買いがやや優勢となる中、先週末の終値から窓を開けて133円台前半でスタートしました。
先週末に産油国で構成されるOPECプラスが原油の大幅な減産を発表したことで原油価格が高騰し、米長期金利が上昇する中、ドル円も3日(月)午後にかけて133円台後半まで上昇しました。
しかし同日夜に米3月ISM製造業景況指数が発表されると、予想を下回る結果を受けてドル売りが加速し、132円台前半まで下落しました。
4日(火)には反動で買い戻しが進み、一時133円台前半まで持ち直しましたが、同日夜に発表された米2月雇用動態調査(JOLTS)求人件数が予想以上の減少となったことで再びドル売りが強まり、131円台半ばまで急落しました。
5日(水)に発表された米3月ADP雇用統計や米3月ISM非製造業景況指数も予想を下回り、ドル円は130円台へと下値を拡大しました。
3日続落となった後、6日(木)には米雇用統計や欧米主要国のイースター休暇を控えてのポジション調整主導で131円台後半へと持ち直しました。
今週は米指標の悪化が相次ぎ、アメリカの景気後退への懸念が高まりました。米FRBが近く利上げを停止するとの観測が広がる中、来週の米3月消費者物価指数(CPI)をはじめとする重要指標に注目が集まっています。今後の指標で弱い結果が続けばドル売り圧力が強まることが予想され、引き続きドル円の下落リスクに警戒が必要となりそうです。
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