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今回のお題は「8月14日に米債の『逆イールド※』が発生しましたが、1～2年後に実際に景気後退すると思いますか？」です。
※10年債利回りが2年債利回りより低くなる逆転現象のこと。景気後退のシグナルといわれています。
アンケート結果
調査期間：8月19日9時～8月20日12時
調査数：379名
7割超が「逆イールドの法則」を支持
8月14日に「逆イールド」が発生し、ドル/円やクロス円が下落する場面がありました。
「逆イールド」とは10年債利回りが2年債利回りより低くなる逆転現象のことで、1～2年後をめどに景気後退が始まる予兆とみられています。
前回、逆イールドが出現したのはリーマン・ショック前夜の2007年。 12年ぶりの出来事に市場は景気先行き懸念一色となり、トランプ米大統領も「逆イールドは狂っている！」などとFRBを槍玉に挙げる事態にまで発展しました。
このように市場に波乱をもたらした逆イールドですが、もちろん過去には景気後退につながらなかったケースもあり、必ずしもこの法則が当てはまるとは限りません。
そこで今回の調査では、逆イールドが教科書どおり1～2年後の景気後退につながるかという点についてお聞きしました。
結果は「景気後退する」が74％と圧倒し、「景気後退しない」との声は26％に留まりました。
このことからも個人投資家の間では逆イールドの法則を支持する向きが大半を占めているようで、1～2年後の米景気後退に現実味を感じている方が少なくないようです。
もっとも今回の逆イールドは翌々日の16日には完全に解消しており、あくまで一時的な現象で懸念は不要とする声もあるようです。
実際に同16日には米国株が反発スタートし、週明けも続伸するなど市場は平静を取り戻しているように見えます。
答え合わせは1～2年後ということになりますが、あのリーマン・ショックを予見した過去も踏まえて「逆イールド」が今年の夏に発生したという事実は覚えておきたいですね。
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